風水日和

最近はお店でもLED電球がたくさん売られるようになってきました。節電意識が高まっている中、LED電球を購入する人が増えていますが、我が家も例外ではありません。しかし、家中の電球を一度に交換するわけにはいかないので、切れたものから順に新しくLED電球に交換するようにしています。使えるのに交換してしまうのはもったいない気がします。
HIDとはパソコンではHuman Interfece Device(ヒューマンインターフェースデバイス)と略されています。HIDはマウスやキーボードのように人がパソコンに何か支持することができるもので、これがないとHID機器(マウスなど)パソコンで何もすることができません。今ではBluetoothという技術を使ってUSBを使わなくても無線でこのような機器が操作できるので便利になっていっていますね。
　【パリ＝三井美奈】パリで開かれている国連教育・科学・文化機関（ユネスコ）の世界遺産委員会は現地時間の２８日、フランスの建築家ル・コルビュジエ（１８８７〜１９６５年）が設計した、国立西洋美術館本館（東京都台東区）を含む世界６か国計１９の建築物について、４段階評価のうち下から２番目の「登録延期」とすることを決めた。

　ユネスコの諮問機関「国際記念物遺跡会議」（Ｉ(イ)ＣＯ(コ)ＭＯ(モ)Ｓ(ス)）が５月、「（推薦の理由となった）近代建築運動は大勢の建築家が参画した多様な動きであり、コルビュジエだけでは説明できない」などとして、一番下の「不登録」を勧告。その通り決まった場合、再推薦は原則不可能となるため、西洋美術館は日本の世界遺産候補として初の落選が決まるところだったが、最悪の結果は回避された。

　浜田和幸参院議員を総務政務官に「一本釣り」された参院自民党が、さらなる流出に警戒感を強めている。３０日に参院議員総会を開くほか、執行部は近く当選回数別に意見交換する方向だ。ただ、昨年８月の参院議員会長選挙のしこりが残り、政権与党時代のような結束は望めないのが現状だ。

　中曽根弘文参院議員会長は２８日の党役員会で、浜田氏の一件を「ご迷惑をおかけした」と謝罪した。参院執行部が浜田氏から事情を聴いたのは引き抜き当日の２７日。しかも、同氏はその場で「離党する意思はない」と繰り返し、執行部は結果的に裏切られた格好になった。

　中曽根氏は中堅・若手議員の支援で会長選を制し、発信力のある山本一太氏を参院政審会長に起用するなど人事面で独自色を打ち出した。しかし、党運営では存在感を発揮しきれず、対立候補を担いだ町村派などに不満がくすぶる。党内には「中曽根氏は村上正邦元参院議員会長の助言で会長選に出たため、今回、村上氏による浜田氏の引き抜きに反対できなかった」とのうがった見方すらある。

　与党幹部は２７日、自民党幹部に「このままでは第２、第３の浜田氏が出る」と語っており、小坂憲次参院幹事長は２８日の記者会見で「同じような離党者を生むことがないように気を引き締めて努力する」と強調した。【岡崎大輔】

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　東京都立上野高校（台東区、岡田正治校長）では１年生で、コンピューターを基本から学ぶ「情報」の授業がある。生徒は授業の資料を専用ホームページからダウンロードして予習・復習し、試験範囲の掲示物を携帯電話のカメラで撮影して持ち帰るなど、デジタルツールに精通している。担当する能城茂雄教諭（３７）は「今回の結果は励みになる。小学校から高校までの取り組みで底上げできたことと、子供たちが携帯電話などのツールを使いこなしていることも結果に結びついたのではないか」と話す。

　子供たちが順応力を見せる一方、課題も浮き彫りになった。情報教育に詳しい藤川大祐・千葉大学教授（教育方法学）は、今回の結果について「諸外国に比べて日本のデジタル情報教育の遅れが顕著なことが、国際調査で初めて明らかになった」という。

　特に、国語・数学・理科の授業でコンピューターを使う生徒の割合が、ＯＥＣＤ平均の１０分の１に満たなかった。「パソコンはあくまで『道具』。教科の枠にとらわれない取り組みが急務だ」と藤川教授は指摘する。

　一方、トップの韓国。有識者はその理由として、韓国政府のデジタル化の推進と、子供たちが幼少時から高速ネットに親しんできた「デジタルネーティブ」的な要素が相互作用した、とみる。

　各国の情報教育事情に詳しい白鴎大学教育学部長の赤堀侃司（かんじ）教授（教育工学）によると、韓国は教育のデジタル化に関するマスタープランで、０６年以降、デジタル教科書の取り組みを加速させてきた。さらに、家庭教師や塾の費用が負担できない家庭の子供でも厳しい受験社会で戦えるよう、平等性の観点から、ネットを使って無料で教師に質問できるシステムも導入した。赤堀教授は「デジタル技術による教育の自由化は世界の流れで、日本でも取り組みを加速させる必要がある」と話している。【福田隆】

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　ルース駐日米大使が２８日、東日本大震災で被災した岩手県の陸前高田市や大船渡市などを視察した。

　陸前高田市では、津波の犠牲となった米国人英語教師、モンティ・ディクソンさん（当時２６歳）が教えていた市立米崎小学校を訪問。校長から生前の様子を聞いた後、教室で約３０人の５年生を「しっかり勉強して」と励まし、全員と握手した。

　大船渡市では米国のＮＰＯ「オールハンズボランティア」の活動に参加。ハンマーなどを手に約１時間、店舗の解体作業に汗を流した。作業後、ルース大使は「（ボランティアの活動は）世界が一つになった事例だ。こうした力をもってすれば日本は復興を成し遂げると確信した」と話した。

　ルース大使は両市の市長と懇談したほか、大槌町の県立大槌高校では炊き出しのバーベキューを一緒に食べて避難者らと交流した。【山中章子】

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